一口に賃貸住宅といっても、その経営方法にはさまざまなジャンルがあります。
コミュニティ型賃貸住宅もそのひとつで、近年注目を集めている賃貸住宅です。
今回は、コミュニティ型賃貸住宅の概要やメリット・デメリット、経営のコツを解説します。
所有物件の空室にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。
コミュニティ型賃貸住宅とは？なぜ注目されているのか
コミュニティ型賃貸住宅は、プライバシーを確保しながらも他者との関わりを大事にする暮らし方が求められている背景から、近年注目を集める賃貸住宅のスタイルです。
明確な定義はないものの、おもな類型としては、コレクティブハウス・コモン付き賃貸・ソーシャルアパートメントの3種類が挙げられます。
コレクティブハウスとは、一般的な賃貸住宅とは異なり、専用の住戸以外に共同で使用できる調理室が設けられている物件です。
入居者たちで料理を楽しみ、一緒に食事を楽しめるようなコモンスペースが設置されています。
ほかに、住民同士で集まって遊べるアトリウム付きのパティオ、テレワークができるスペースなど、共用スペースが充実しているのが特徴です。
コモン付き賃貸は、そのような入居者同士のつながりを強めるような設備はないものの、共同利用できるコモンスペースが設けられています。
そして、ソーシャルアパートメントは、シェアハウスのように入居者が単身世帯で契約するものの、各住戸のプライベートな空間を確保したうえで、ラウンジなどの共用スペースも充実している物件です。
コミュニティ型賃貸住宅のメリット・デメリット
コミュニティ型賃貸住宅の経営に取り組むメリットとしては、空室対策として有効である点が挙げられます。
近年、新しい形態のシェアハウスとして注目を集めているコミュニティ型賃貸住宅には、賃貸住宅が供給過多といわれるなかでも多くの入居希望者が存在します。
ただ、維持管理費がかさむ点はデメリットです。
共用部や備品が多いため、通常の賃貸住宅と比べると維持管理費が高くなります。
リフォーム費用や設備の維持費については、多めに見積もっておく必要があるでしょう。
コミュニティ型賃貸住宅を経営するコツとは
コミュニティ型賃貸住宅を経営するうえでは、ターゲット設定が大切です。
事前に人口動態や産業構造などを調査し、ターゲットとなる需要を見極めましょう。
また、コミュニティを形成し、継続させるために、持続可能な企画運営も欠かせません。
コミュニティを形成する過程で、大家として試行錯誤を続けることになるでしょう。
そして、トラブルを避けるために契約条件を強化しておくのも、経営のコツといえます。
入居者同士のつながりが強いからこそ、入居審査や契約条件の内容には注意を払う必要があります。
まとめ
コミュニティ型賃貸住宅について解説しました。
コミュニティ型賃貸住宅とは、入居者同士がつながるための設備が充実している物件で、空室対策として有効ではあるものの、維持管理費用が高いので注意が必要です。
経営するうえでは、ターゲット設定や企画運営などのコツを踏まえておきましょう。
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株式会社栄信不動産 メディア 担当ライター
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